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構造改革論の誤解 単行本 – 2001/12/1

野口 旭 (著), 田中 秀臣 (著)
4.9 5つ星のうち4.9 15個の評価
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世上行われている構造改革に関する議論には，誤解に基づくものも少なくない．本書ではそれらのどこが「誤解」なのかを明らかにし，正しい処方箋を提示する。
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  1. 本の長さ
    205ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    東洋経済新報社
  4. 発売日
    2001/12/1
  5. ISBN-10
    4492393617
  6. ISBN-13
    978-4492393611
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商品の説明

メディア掲載レビューほか

構造改革論の誤解
　「構造改革論とは、思い込みに基づくある種の『妄想』である」と著者らは言う。原因はあまりにも長い景気低迷による心理的ダメージであり、日本が高度成長期以降に払拭したはずの、自らを遅れた者、世界の基準からずれた者と見なす自虐的な心理がよみがえったがごときであると指摘する。

　構造改革論者の「財政・金融政策がだめだから構造改革を」という論理は、医師が現代医療（マクロ経済対策）は効果がないからといって加持祈祷をやるようなもの、とまで言い切る。根拠として、経済学者の見地から構造改革論の誤りを具体的に検証する。

　まず、構造改革と景気回復には関係性がないと指摘。さらに、構造改革論者がやり玉に挙げる「経済の日本的システムの硬直性」も、長期的な物価下落と失業の拡大という最大の懸案とは無関係であると論じている。

　全体として構造改革の賛否を問うのではなく、現政府が力点を置く雇用制度改革などが「的外れ」であるという論理を経済学的に強調している。

　不況はあくまでも総供給に対する総需要の不足であり、「マクロ安定化」のためには財政政策、金融政策が基本となることに変わりはない、その実施策を子細に検討することが重要なのだと結論づける。


(日経ビジネス 2002/02/04 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.)
-- 日経BP企画

内容（「MARC」データベースより）

構造改革なくして景気回復なし。「日本的システム」こそが構造問題。構造改革とはすなわち不良債権処理。日本的雇用システムこそが不況の原因-。この「4つの誤解」を一刀両断し、景気回復のための正しい処方箋を提示する。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 東洋経済新報社 (2001/12/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2001/12/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 205ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4492393617
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4492393611
  • カスタマーレビュー:
    4.9 5つ星のうち4.9 15個の評価

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上位レビュー、対象国： 日本

Baatarism
5つ星のうち5.0 リフレ政策を理解したい方と、論争の中で考えが混乱してしまった方にお勧めです
2014年10月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
13年前に出版されたこの本に、今「リフレ政策」としてまとめられている考え方の基本が全て盛り込まれていることに、今更ながら驚きます。新しくリフレ政策に興味を持った方はもちろんお勧めですが、すでにリフレ政策を支持されている方についても、現実の論争の中で混乱しがちな考え方を、もう一度整理するのに役立つと思います。
12人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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Roadbike
5つ星のうち5.0 メディアや政治家に学んで欲しい
2018年3月3日に日本でレビュー済み
何かと言えば、「財政規律」、「財政再建」を旗印に、「財政拡大」や「金融緩和」を批判的に語るメディアや政治家の皆様に是非とも理解して欲しい経済学の常識が書かれた良書です。そしてメディアや政治家の皆様の言葉を通して、節約=美徳、財政拡大=債務拡大=悪、との考えに染まった有権者の考えを変えていって欲しいですね。
役に立った
 レポート
omr
5つ星のうち5.0 論理の明快さ
2004年8月9日に日本でレビュー済み
とにかく分かりやすい。分かりやすさの原点は論理の明快さにあります。
「構造改革」が叫ばれて久しいですが、たとえば道路公団の民営化(=構造改革)が、なぜ景気回復につながるのか、直感的におかしいと思う人は多いはず。そんな疑問に、マクロ政策(総需要不足に対する対策)とミクロの政策(経済効率の改善)は目的も役割も違うのだから、二つの政策の間に基本的な因果関係はない、と解き明かしてくれます。つまり、道路公団民営化は、個々の経済主体を効率化するミクロ政策であってマクロの総需要を満たすための政策ではなく、それで現実的な景気が回復はしない、ということになります(それどころか景気を悪化させることもある)。
不良債権も日本的雇用システムの崩壊もマクロ政策の失敗の結果(批判の対象は金融政策)、したがってミクロの政策や不良債権処理を進め、日本的雇用システムを壊したところで景気回復にはつながらない、とする論理には説得力があります(ただし、著者も述べているとおり「問題」がマクロ政策の対象とする循環的な景気低迷であることが前提。この点は著者も述べているとおり、循環的と見るか構造的とみるかは論が分かれる。ここを納得したい)。
いろいろな議論を論理で整理、その明快さで一読の価値あります。
15人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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ゆらのすけ
5つ星のうち5.0 的確な指摘
2002年9月26日に日本でレビュー済み
いろいろな方が書かれているので重複を避けますが、特にこの10年来日本経済が抱えている問題の本質を的確に指摘し、解決の方向も提示した書です。ただ、敢えて気になるというか掘り下げ方が一面的で浅いと思うのは、後半田中氏のパートで雇用のあり方について触れられているところです。「いらなくなったから切って捨てる」ということはしてはいけませんが、現状を見ると「団塊の世代」はそうせざるを得ないようなレベルが増殖しているのも事実です。よく「２：６：２」に集団は区分されると言いますが、団塊の世代については「２：８」化しているのです。肝心の中間層に何をしてもらうのか、退出してもらうにしても何を保障しないといけないか、といった点をもっと考察してから雇用問題には触れるべきだと思います。この内容だけでは、該当階層をスポイルだけになります。
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